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医療保険の選び方とは？
種類が多く、仕組みも複雑なものが多い医療保険ですが、自分に合ったものを選ぶときは、以下のポイントを中心に心がけましょう。
医療保険の選び方
Step1. 入院給付金額
入院給付金額を決めるときは、公的医療保険制度を考慮して、自分が入院した時の自己負担額を算出して、参考にすることをおすすめします。
生命保険文化センターの「令和元年／生活保障に関する調査」によると、入院時の1日あたりの自己負担費用は、平均23,300円となっています。
この結果はあくまでも平均ですので、個室の病室を希望する人や、先進医療の治療を受けた場合は、もっと高額になる可能性があります。
もし入院費を現在の貯蓄から支払えるという人でも、入院時の収入減を考える必要があり、公務員や会社員であれば、入院が長引くと傷病手当金を受け取れますが、それでも普段の給料の約3分の2程度しか支給されません。
入院時の収入減や貯蓄額から考慮して、入院給付金額は決めていきましょう。
Step2. 1入院あたりの支払い限度日数
入院給付金は、入院中ずっと支払われるのではなく、1回の入院あたりの限度日数を契約のときに決める必要があります。
多くの保険会社では、一度退院しても、180日以内に同じ病気で再入院した場合は、前回の入院と合わせて1回の入院として数えられます。
厚生労働省の「平成29年／患者調査」によると、平均在院日数は男性は26.9日、女性は31.7日になっており、また高齢になるにつれて在院日数が伸びていることが分かります。
基本的に1回の入院当たりの支払い限度日数は、60日か120日で、通算支払い限度日数は約1,000日で設定されている商品が多いです。
がん、心疾患（急性心筋梗塞など）、脳血管疾患（脳卒中など）の三大疾病にかかると、入院が長期化する可能性が高いですが、商品によってはがん、心疾患（急性心筋梗塞など）、脳血管疾患（脳卒中など）の三大疾病の場合の支払い限度日数は、無制限としているものもあります。
支払い限度日数は、長くするほど保険料は高くなりますので、ご自身のニーズとご家庭の経済状況を考慮し、検討しましょう。
近年では1回あたりの入院日数が減ってきていますが、病床数が限られていることや、医療技術が進歩していることにより、入院しても早期退院を促されるケースが多いようです。
したがって、1回あたりの給付期間は30日から60日がベストですね。
また免責期間はゼロ（日帰り入院から支払われる）の医療保険もあるのでおすすめです。
Step3. 手術給付金（倍率変動型 or 倍率固定型）
手術給付金は、手術をしたときに受け取れる給付金で、基本的に入院給付金の倍率で決められ、「倍率変動型」と「倍率固定型」2つのタイプがあります。
「倍率変動型」とは、手術の種類によって倍率が変動するような給付方法です。
例えば、悪性新生物（がん）などの重い病気の手術であれば入院給付金の40倍、より軽度の病気による手術であれば入院給付金の10倍などと、各保険会社によって倍率が定められています。
一方の「倍率固定型」とは、手術給付金の額が固定されているような給付方法です。
例えば、入院をして手術をした場合は、入院給付金の10倍、日帰りで手術をした場合は、入院給付金の5倍で固定などのタイプがあります。
Step4. 保険期間（定期型 or 終身型）
ベースとなる保障を一生涯持っておきたい人は「終身型」、子供が独立するまでなどの一定期間だけの保障に備えたい人は「定期型」を選びましょう。
Step5. 保険料の支払い方法（終身払い or 短期払い）
保険料の支払い方法は、生涯保険料を支払い続ける「終身払い」と、一定期間あるいはある年齢までで支払いを終える「短期払い」があります。
短期払いでも、保険料の支払いを終えた後の保障は一生涯続きます。
Step6. 特約
特約とは、保障内容を手厚くするために付帯できるオプションのことです。
医療保険には、がん・三大疾病など高額な治療費がかかる病気に対して、保障をより手厚くできるものが用意されています。
医療保険の特約の種類
以上、医療保険の選び方を解説してきましたが、自分で考えても分からないという方も多くいるかと思います。
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民間医療保険の種類をご紹介！
以下が医療保険の主な4種類です。
民間医療保険の種類
・医療保険（終身型）
・医療保険（定期型）
・引受基準緩和型医療保険
・女性保険
それぞれの医療保険の種類について、詳しく解説していきます。
医療保険（終身型）
医療保険（終身型）とは、加入時に定めた保険料のまま、一生涯にわたり保障が得られる医療保険です。
若いうちに加入をしておけば、保険料は何歳になっても変わらないので、ベースとなる医療保障を一生涯欲しい人に向いている保険です。
医療保険（定期型）
医療保険（定期型）とは、保障を受けられる期間が限定された医療保険です。
医療保険（定期型）と医療保険（終身型）について、同額の保障で比較すると、加入時点の保険料は医療保険（定期型）が割安です。
働き盛りの親の場合、「子供が独立するまで」など一定期間だけ、保障を手厚くしたい人にはおすすめの保険です。
しかし、更新の度に保険料が増額していくので、一生涯同額の保障を確保したい人は、医療保険（終身型）に加入をしたほうが良いでしょう。
引受基準緩和型医療保険
引受基準緩和型医療保険は、持病・既往歴のある人に向けて加入条件が緩和された医療保険で、これまでに持病や健康上の理由で、保険会社の診査に通らなかった方でも加入しやすくなっています。
保険会社によっては、「限定告知型医療保険」と呼ばれたりすることもあります。
また、健康告知の必要がない「無選択型医療保険」もありますが、いずれの場合も加入のハードルが低くなる分、契約から一定期間は保障内容の削減や、保険料の割増などの可能性があるので注意が必要です。
女性保険
女性保険とは、通常の医療保険の役割に加え、乳がんや子宮がん、子宮筋腫などの女性特有の病気で、入院や手術をすると給付金が増額される女性向けの医療保険です。
最近では女性保険といっても、多様化が進んでおり、入院により手厚く備えることができるタイプもあれば、女性疾病による手術に関して、より重点的に備えることができるものもあります。
以下のグラフから分かるように、「子宮がん」や「乳がん」などの女性特有の病気は、30代や40代での罹患率が高くなっているので、若いうちから万が一の経済的リスクのために、備えておく必要性は高いといえるでしょう。
がん保険に関するQ＆A
がん保険を検討するときに、よくある疑問点をQ＆A方式でご紹介します。
A.がん治療のみに特化しているものの手厚い保障がされるのが「がん保険」、がんを含む幅広い病気・ケガに対応できるのが「医療保険」です。
あらゆるケガ・病気の入院や手術に備えたい場合は「医療保険」を、がんに罹患したときの保障を手厚くしたい人は「がん保険」を検討すると良いでしょう。
医療保険にも、がんを保障する付帯ができるようになっています。
もしがんを不安に感じられる場合は、がん診断一時金や抗がん剤治療の特約を付帯することでカバーできます。
ただし、医療保険にがんに関する特約を付帯して備えている場合、医療保険自体を解約したときに、がんの特約だけを残すことはできません。
がんに対しての備えは単体のがん保険で備え、それ以外の病気やケガに備えては医療保険に加入するという方法もあります。
Q. 一般的ながん保険の加入率は？
A.生命保険文化センターによる令和3年度の調査では、がん保険の世帯加入率は「66.7%」です。
30代～50代は、女性のがん罹患率が高くなっていますが、これは女性特有のがん（乳がん・子宮がんなど）がこの年齢に多いことが起因していると考えられます。
一方、50代半ば過ぎから男性の罹患人数が圧倒的に増えること、また家庭において主な収入源が男性であることが影響し、それらに備えて、40代の加入率が最も高くなっていると想定されます。
Q. がんと診断された後に、がん保険の加入は可能？
A.がんと診断後にがん保険に加入するのは、一般的に困難です。
がんが一度完治した後でも、がん保険に新規加入できないケースがほとんどですが、告知項目が限定された「引受基準緩和型」や、告知が一切不要な「無選択型」の医療保険であれば、加入できる可能性はあります。
ただし、引受基準緩和型や無選択型は「保険料が高い」「給付金額が制限されることがる」などの注意点があります。
Q. がん保険は年末調整の生命保険料控除の対象になる？
A.がん保険も年末調整の生命保険料控除の対象です。
生命保険料控除は保険を3種類に分けてそれぞれ控除されますが、がん保険の区分は「介護医療保険料控除」です。
Q. 給付金は非課税対象？
A.がん保険に関わらず、個人が生命保険会社から受け取った給付金は、基本的には非課税です。
Q. がん保険の必要性が高い人ってどんな人？
A.がん保険の必要性が高い人とは、「がん罹患時の経済的な不安がある人」や「がんに罹患したときの治療の選択肢を増やしたい人」です。
がん保険に加入すると、がんと診断されたときや、所定のがん治療を受けたときなどに、所定の給付金を受け取れるため、生活が苦しくなったり、貯蓄が大幅に減ったりする事態を避けやすくなります。
また、がん保険の保障内容によっては、公的医療保険の対象外となり、治療費が高額になりやすい先進医療や、自由診療なども選択しやすくなるでしょう。
Q. がんの治療方法はどのようなものがありますか？
A.がんの治療方法は、主に切除手術、薬物療法、放射線治療の3パターンが挙げられます。
Q. がん保険がもったいないと言われる理由は？
がんは２人に１人がかかる病気で、日本人の死因として一番割合を占めています。
国立がん研究センターがん対策情報センターの統計（2018年）によると、生涯でがんに罹患する確率は、男性65.0％、女性50.2％となっています。
がん保険に加入していたものの、一度も給付金を受け取らずに満期を迎えたり、解約をしたりした人にとっては、「保険料がもったいなかった」と感じられることもあるでしょう。
しかし、がん保険に加入することで、高額な治療に特化した保障を受けられたり、入院日数に制限なく保障してもらえたりするメリットもあります。
Q. がん保険がいらないのはどんな人？
がん保険に限らず保険全般にいえることですが、貯蓄で準備し、リスクをカバーできている人は不要です。
男性は50代、女性は40代をすぎると一気にがんのリスクが高まります。
この世代は、まだ子どもが独立していなかったり、老後の貯蓄を貯めないといけない時期のため、今後の計画が崩れないかも含め、必要か不要かの判断をするようにしましょう。
がん保険のメリット・デメリットとは？
メリット1. 診断給付金（一時金）や通院給付金が受け取れる
がん保険では、医療保険の基本保障には含まれない「がん診断給付金（一時金）」や、「がん治療給付金」といった保障があります。
例えば、がん診断給付金は生まれてはじめてのがんと診断されたとき、100万円や200万円など、まとまった給付金を受け取れます。
給付金の使い道は特に決められていないため、医療費の自己負担分や入院中の食事代、差額ベッドなど、さまざまな費用の支払いに充てることが可能です。
また、商品によっては複数回にわたって給付金が支払われるものもあり、がんの再発や長期にわたるがん治療に備えられます。
メリット2. 入院日数に制限がない商品もある
医療保険では、通算入院支払限度日数に上限が設けられてることが多いですが、がん保険では無制限であることが一般的です。
「通算入院支払限度日数」とは？
入院給付金が支払われる上限日数のこと
この調査によると、がん患者の平均入院日数は「17.1日」と、平均でも2週間以上の入院が必要とのデータが公表されています。
また、がんは再発のリスクがあるため、入院日数がトータルでさらに増えることもあります。
それらの入院日数をカバーするには、日数上限のある医療保険よりも、がん保険のほうが適していると言えます。
保険会社によっては入院をしていなくても、がんの治療を目的とした放射線治療や、抗がん剤治療などを受けた月ごとに、給付金が支払われる保障もあります。
そのため、がん保険に加入していれば、入院だけでなく通院治療に移行したあとも、手厚く保障してもらえるでしょう。
メリット3. 高額な治療に特化した特約が豊富にある
がん治療は、先進医療や化学療法（抗がん剤など）、放射線治療など公的医療保険制度の適用外の治療も多く、医療費の自己負担額が高額になることが多いですね。
そのため、がん保険には、がんの特性に備えた特約が豊富に用意されています。
デメリット1. がん以外の病気やケガに対応できない
がん保険はがんを対象とした保険のため、その他の病気やケガには保障対象外となります。
一方、医療保険は、がんを含め幅広い病気やケガに保険適応されます。
もしがん保険には加入せず、医療保険のみの加入で、がん治療に対しても手厚くカバーしたい人は、医療保険にがんを保障する特約を付ける方法もあります。
デメリット2. 保障されない免責期間がある
免責期間とは、契約後保障が受けられない期間設定のことで、がん保険では90日または3か月程度の免責期間が設けられていることが一般的です。
がん保険に加入後がんが発覚時が免責期間中であった場合、給付金は受けとれません。
がん保険の乗り換えを考えている場合は、保障期間に空白を生じないように注意が必要です。
免責期間が終わるまで、古いほうのがん保険を解約せずにおいておくのも1つの方法です。
がん保険は不要？必要性やメリット・デメリット、選び方のポイントまで解説！
がん保険とは？
がん保険とは、生まれて初めてのがんに罹患した際に、手厚い保障を受けられる保険です。
ここでいう「がん」とは、基本的には悪性新生物を指しますが、保険会社によっては上皮内新生物も保障対象となります。
がんは再発リスクがあるため、入退院を繰り返し、治療期間が長期に渡るケースもあります。
また、公的医療保険が適用されない治療を受けることもあるため、治療費が高額になりやすいという特徴を持つ病気です。
通常の医療保険でも、がんは保障対象に含まれますが、がん保険であれば保障内容ががんに特化されているため、より手厚くがんに備えることが可能です。
最近のがん治療の傾向
「厚生労働省による平成29年の調査」では、がん患者の平均入院日数は「17.1日」と公表されています。
また同調査によると、がん患者の総数は、入院患者が「12万6千人」に対し、通院患者が「18万3千人」と公表しており、近年のがん治療は、通院治療が主流となってきているのが分かりますね。
従来のがん保険では、入院や手術に備えた入院給付金と、手術給付金がベースになっているタイプが主流でした。
しかし近年では、がんと診断されたら、診断給付金（一時金）が給付されるタイプや、通院や抗がん剤治療などの治療重視タイプもあります。
がんにかかる確率と、がん保険の検討タイミングは？
国立がん研究センターによると、生涯でがんに罹患する確率は、男性65.5％（約2人に1人）、女性50.2％（約2人に1人）とされています。
また、がんの罹患率は、男女ともに40代から上がり始め、50代から急激に上昇します。
なお、20歳代～50歳代前半までは、男性より女性の罹患率がやや高く、60代以降は男性の方が罹患率が高くなります。
若年層の女性のがんの罹患率が高い理由は、女性特有のがんである乳がんや子宮がんは、若年層の罹患リスクが高いためです。
以上のことから、がん保険を検討する場合は、女性は男性よりも早い30代になる前までに、男性は50代になる前までには、がんに対する備えを検討した方がいいといえます。
