がん保険に関するQ＆A
がん保険を検討するときに、よくある疑問点をQ＆A方式でご紹介します。
A.がん治療のみに特化しているものの手厚い保障がされるのが「がん保険」、がんを含む幅広い病気・ケガに対応できるのが「医療保険」です。
あらゆるケガ・病気の入院や手術に備えたい場合は「医療保険」を、がんに罹患したときの保障を手厚くしたい人は「がん保険」を検討すると良いでしょう。
医療保険にも、がんを保障する付帯ができるようになっています。
もしがんを不安に感じられる場合は、がん診断一時金や抗がん剤治療の特約を付帯することでカバーできます。
ただし、医療保険にがんに関する特約を付帯して備えている場合、医療保険自体を解約したときに、がんの特約だけを残すことはできません。
がんに対しての備えは単体のがん保険で備え、それ以外の病気やケガに備えては医療保険に加入するという方法もあります。
Q. 一般的ながん保険の加入率は？
A.生命保険文化センターによる令和3年度の調査では、がん保険の世帯加入率は「66.7%」です。
30代～50代は、女性のがん罹患率が高くなっていますが、これは女性特有のがん（乳がん・子宮がんなど）がこの年齢に多いことが起因していると考えられます。
一方、50代半ば過ぎから男性の罹患人数が圧倒的に増えること、また家庭において主な収入源が男性であることが影響し、それらに備えて、40代の加入率が最も高くなっていると想定されます。
Q. がんと診断された後に、がん保険の加入は可能？
A.がんと診断後にがん保険に加入するのは、一般的に困難です。
がんが一度完治した後でも、がん保険に新規加入できないケースがほとんどですが、告知項目が限定された「引受基準緩和型」や、告知が一切不要な「無選択型」の医療保険であれば、加入できる可能性はあります。
ただし、引受基準緩和型や無選択型は「保険料が高い」「給付金額が制限されることがる」などの注意点があります。
Q. がん保険は年末調整の生命保険料控除の対象になる？
A.がん保険も年末調整の生命保険料控除の対象です。
生命保険料控除は保険を3種類に分けてそれぞれ控除されますが、がん保険の区分は「介護医療保険料控除」です。
Q. 給付金は非課税対象？
A.がん保険に関わらず、個人が生命保険会社から受け取った給付金は、基本的には非課税です。
Q. がん保険の必要性が高い人ってどんな人？
A.がん保険の必要性が高い人とは、「がん罹患時の経済的な不安がある人」や「がんに罹患したときの治療の選択肢を増やしたい人」です。
がん保険に加入すると、がんと診断されたときや、所定のがん治療を受けたときなどに、所定の給付金を受け取れるため、生活が苦しくなったり、貯蓄が大幅に減ったりする事態を避けやすくなります。
また、がん保険の保障内容によっては、公的医療保険の対象外となり、治療費が高額になりやすい先進医療や、自由診療なども選択しやすくなるでしょう。
Q. がんの治療方法はどのようなものがありますか？
A.がんの治療方法は、主に切除手術、薬物療法、放射線治療の3パターンが挙げられます。
Q. がん保険がもったいないと言われる理由は？
がんは２人に１人がかかる病気で、日本人の死因として一番割合を占めています。
国立がん研究センターがん対策情報センターの統計（2018年）によると、生涯でがんに罹患する確率は、男性65.0％、女性50.2％となっています。
がん保険に加入していたものの、一度も給付金を受け取らずに満期を迎えたり、解約をしたりした人にとっては、「保険料がもったいなかった」と感じられることもあるでしょう。
しかし、がん保険に加入することで、高額な治療に特化した保障を受けられたり、入院日数に制限なく保障してもらえたりするメリットもあります。
Q. がん保険がいらないのはどんな人？
がん保険に限らず保険全般にいえることですが、貯蓄で準備し、リスクをカバーできている人は不要です。
男性は50代、女性は40代をすぎると一気にがんのリスクが高まります。
この世代は、まだ子どもが独立していなかったり、老後の貯蓄を貯めないといけない時期のため、今後の計画が崩れないかも含め、必要か不要かの判断をするようにしましょう。
